SSRIを中心として,抗うつ薬の適応拡大は著しい。一見,新しいニュースに見えるが,“抗うつ薬”がうつ病以外について効果があることは,一部では20年以上前から知られていた。しかし問題が依然としてある。抗うつ薬は十分に使われていない。
“抗うつ薬は”もはや“抗うつ薬”とは呼びにくい。これらの“抗うつ薬”を用いて治療しようとする疾患は特殊な専門家が診たり,特殊な専門治療病棟で治療したりするような疾患ではない。一般精神科医や一般内科医,歯科医,整形外科医が外来で診ることになる。
抗精神病薬やベンゾジアゼピン系抗不安薬は“神経症”という保険病名のもとに,本来の薬剤名とはかけ離れたさまざまな用途に広く用いられている。これらは多くの場合,エビデンスがなかったり,対象としている症状・疾患が不明であったり,処方が無計画であったりする。それに引き換え“抗うつ薬”の場合は,“うつ病”以外に使うことについてエビデンスがあるにも関わらず,広い用途に用いられることが少ない。また実際に使われている場合でも量や期間が不足していることが多い。“抗うつ薬”の使われ方について,エビデンスが示唆することと実際の臨床で行われていることとの間には容認できない大きな違いが横たわっている。
抗うつ薬の使い方について以下にまとめる。これは不安障害に限らず,他の抗うつ薬が有効な疾患にも当てはまる。
過去20年間,不安障害に関する研究者は,抗うつ薬が不安障害を治療する重要かつ有用な道具として用途を広げることを見てきた。しかし,実際の臨床家に抗うつ薬が有効であるという情報が伝わって生じたことは,むしろエビデンスとはかけ離れた出来事である。抗うつ薬が不安障害に有効だという情報は,従来の治療方法・薬剤に抗うつ薬が少量付け加えられて,結果的に多剤併用を悪化させただけのように見える。
さまざまな不安障害に対するエビデンスのある有効な治療方法が見つかったということは,長らくこの疾患に悩み続けた人にとっての光明である。しかし,実際に光明が光明になるためには,医師は今までの馴染んだ知識・教科書を捨て,そして身についた多剤併用の悪習を変える必要がある。治療研究の進歩を実際の臨床に結びつけること,すなわち“技術移転”が必要な疾患として不安障害がその代表となるだろう。